グーグル、「ググる」の使用に難色（CNET Japan、2006年8月17日）
「Googleが、「google someone（だれかについてググる）」といった一般動詞としての同社名の使用を厳重に取り締まる意向を明らかにした。
Googleによると、このような言いまわしは、同社のブランドを傷つける恐れがあるという。」
google という単語は「グーグルを利用して調べものをする」という意味の動詞として英語圏で広く用いられるようになってきており（参照：
[[en:Google (verb)]]）、数週間前には、google という単語が一般動詞として Oxford English Dictionary や Merriam-Webster's Collegiate Dictionary （いずれも英英辞書）に掲載されたというニュースもありました。
さらには Google に限らず一般にネット上の検索エンジンで検索することを広く google と表現することもあるようです。
そのように、google が一般動詞として定着しつつある現状に対し、Google は「ブランドを傷つける恐れがある」との懸念を抱いているようです。（以下、大文字の Google は会社名、小文字の google は単語を指す。）
「同社の関係者は、「『Google』という言葉を使ってGoogleを使ったインターネット検索を表すことと、『google』という言葉を使ってインターネットの一般的な検索処理を表すこととは明確に区別することが重要だと思う。商標に関する深刻な問題が絡んでいる」と述べている。」
商標に関する深刻な問題というのは、日本の商標法の話でいうと、商標の普通名称化により、誰かに対する商標権に基づく権利行使が行えなくなるという問題です。
「商標法第26条 商標権の効力は、次に掲げる商標（他の商標の一部となつているものを含む。）には、及ばない。
3．当該指定役務若しくはこれに類似する役務の普通名称、提供の場所、質、提供の用に供する物、効能、用途、数量、態様、価格若しくは提供の方法若しくは時期又は当該指定役務に類似する商品の普通名称、産地、販売地、品質、原材料、効能、用途、数量、形状、価格若しくは生産若しくは使用の方法若しくは時期を普通に用いられる方法で表示する商標」（下線引用者）
商標が普通名称であることを相手方が主張・立証すれば、その使用に対して権利行使が行えなくなるのです。
google あるいは「ググる」は動詞だから、「普通名称」にはあたらないんじゃないかという疑問もありますけれども。
（ちなみに、日本特許庁の商標データベースによれば、アメリカ合衆国の「グーグル・インコーポレイテッド」を権利者とする「ＧＯＯＧＬＥ」（称呼は「グーグル」）との文字商標（標準文字）がいくつかの指定商品又は指定役務について登録されています。（商標登録番号 第4478963号、第4906016号））
そこで一般に企業は、同業者がその企業の登録商標を普通名称っぽく使用する行為に抗議し、禁止権を行使することで自社のブランド・イメージの維持を図っています。
上の CNET Japan の記事からリンクされている別の記事、
アップル、製品名での「Pod」の使用停止を要求--企業2社に文書を送付（CNET Japan、2006年8月16日）
で報じられている Apple の行為は、正にこのような意図によるものでしょう。
ただ、Apple のしたことと Google がしようとしていることには大きな違いがあります。
Apple の場合は、「製品名に「pod」を使っている企業少なくとも2社に対して」なのに対し、Google は「一般動詞としての同社名の使用を厳重に取り締ま」ろうとしているのです。前者は企業（同業者）が相手なのに対し、後者は一般市民や辞書を相手にしています。
同業者の使用によってブランドの持つ出所表示機能が害される（iPod といえば Apple だという一対一対応が崩れる。「希釈化（ダイリューション）」）ため、それに文句を言うというのはよく分かりますし、商標権法・不正競争防止法上の根拠もありそうです。同じく、同業者でなくても、場末のスナックに「シャネル」と名づけたり、ポルノショップが「ポルノランド・ディズニー」と名乗ったりしたらブランドイメージが汚されます（「汚染（ポリューション）」）から、そういうのに対して権利行使していくというのも理解できます。
これに対して、一般人が一般動詞として使用するのを止めさせられるのでしょうか。これによって、商標が普通名称化してしまうことから認められて良いようにも思いますが、でもそもそも、商標の普通名称化というのは、一般人の使用態様によって判断されるものなのでしょうか。
「商標がどのような状態になった時に普通名称化したと認定できるでしょうか。（中略）
1. 一般消費者が普通名称であると認識していても、それだけでは普通名称と認定することはできません。（中略）消費者は商標とか普通名称とかの知識が乏しいのが一般ですし、商標主には消費者の普通名称的使用を差し止める法的に明確な権利がありませんので（普通名称化阻止のための差止請求権を認める見解もありますが、一般には認められません）、消費者の認識だけで普通名称化を認定することのできないことは当然です。
2. 同業者の認識だけで普通名称化を認定することもできません。（中略）結局、一般消費者と同業者の双方からみて識別力を喪失している場合でなくてはなりません。」
（平尾正樹『商標法〔第1次改訂版〕』（学陽書房、2006年）118-119頁より。丸付き数字を普通の半角に置き換えた。）
普通名称化とは、商標の持つ出所表示機能がもはや機能していない状況、例えば「チョコレート」といってもどこの会社の商品なのか特定できないのと同様、iPod といってもそれがどこか特定の会社の商品だとは識別できないという状況になってしまったことを意味しており、それは消費者と同業者の双方が普通名称だと認識する（商標だとは認識しない）ことによって認定されます。
すると、企業としては同業者の使用に注意を払っていれば足り、一般消費者のことはそれほど気にしなくても良いと言うこともできそうです。
2002年6月に、ソニーの商標「ウォークマン」はオーストリア国内ではポータブル・カセットプレーヤーの名称として一般的に用いられており、普通名称化しているというオーストリア最高裁の判決が話題になりましたが、そこでの認定に大きな影響を与えたのも、一般人がウォークマン＝一般名詞と認識していることではなく、同業者がポータブル・カセットプレーヤーの名称として一般的に用いていることだったはずです。
つまりソニーは同業者の使用に対して（今回の Apple とは違って）抗議してこなかったのではないでしょうか。
同業者の使用に対しては商標法など実定法上の根拠に基づいた権利行使ができるわけですから、これを怠ってブランド・イメージが希釈化した以上、怠った方に不利益になるのはやむを得ないように思います。
それに対して、一般消費者の普通名称的使用については、上の引用部にも書かれている通り、「消費者の普通名称的使用を差し止める法的に明確な権利がありません」。
商標法の権利行使の対象となるのはほとんど「業として」の使用に限られますので、一番初めの CNET Japan の記事にあるように、
「「Googleにとって、このような動詞としての使われ方を防ぐのは不可能だ。普通の人々が、普通の会話や文章でこの言葉を使っているが、彼らが訴えられる可能性は低い」とColeman氏は語っている。」
ということになるだろうと思います。
それでは、辞書についてはどうなんでしょう。権威ある辞書にいかにも一般名詞のように記載されると、一般消費者に誤解が広がるだけでなく、同業者の間でも誤信する者がたくさん出てきて、気付かないうちに希釈化が進んで普通名称化が認定されることになるかもしれません。
辞書も、やはり標章の業としての使用ではありませんから、商標権の行使はできないということになりそうです。
「立法論として、登録商標を普通名称化させる行為に対する差止請求権を認めるべきであるとの見解があります。たとえば、登録商標を普通名称のようにして辞典類に掲載する行為は、商標としての使用ではないので現行法上はその行為に対する差止請求権は行使できませんが、かといって多数の辞典類にそのような掲載がなされたときは、登録商標が普通名称化して商標権の効力を失う虞がありますので、なんらかの権利を商標権者に与える必要があると思います。」
（平尾・前掲、312頁より）
解釈論としては困難であるようです。
ということはつまり、Google が Merriam-Webster などの辞書に「google は Google の登録商標だから、一般動詞として掲載するな」と抗議したのに対して相手が応じなかったとしても、それを強制する法的な根拠は存在しない（あ、アメリカ法でどうなってるかは知りませんよ。日本法の解釈としての話。）ということになってしまいそうです。
なるほど、ウィキペディアに
[[一般化された商標一覧]]なんて一見危なそうなものが載っているのは、そういう背景があるんですね。
ということで今日のまとめは、Google は一般市民が google を使うことを止められないだろうし、辞書については相手が任意に応じてくれるのを期待するしかないのではないか、ということになります。
ただ、だからこのような抗議意思の表明が全く無意味かというとそうではなくて、これをきっかけに同業者に対して、辞書には載ってるけどやっぱり google を普通名称として使用してはいけないんだとの認識を植えつけることで、間接的に希釈化を防止する効果があるんじゃないかなと見ています。
まあ Yahoo! が "Let's google with Yahoo! search engine!" なんて書くのは、抗議以前にプライドが許さないでしょうけどね。
